こないだ、また関東で地震起こったわよね。そういえば「首都直下型地震」って危険なのかしら。
首都直下型地震は恐ろしい災害です！そろそろ発生するとも言われています。被害想定をしっかり確認して備えましょう。
首都直下型地震とは
首都直下地震とは、東京都を中心とした首都圏の直下で発生する想定の地震を指します。
首都圏ではこれまで、2～300年間隔で、マグニチュード8クラスの大地震が発生しています。
現代において、もしまた首都直下型地震が発生してしまうと、人口・政治・行政・経済的に日本は大打撃を受けることが想定されています。
首都直下型地震を予測しているのは誰か？
国の有識者を集めて組成した「中央防災会議」という組織が、特別に「首都直下地震対策検討ワーキンググループ」が被害想定を予測・検討しています。
中央防災会議とは、要するに「政府直下チーム」です。
大地震の研究は、有志で集まった組織や個人の地震研究家など色々な方面から調査・発表が行われていますが、私はこの「中央防災会議」のデータをベースに考えています。公的機関の調査が一番信頼できると思うからです。
首都直下型地震の被害想定は何が「怖い」のか？
経済が大打撃を受ける？
不便な生活を強いられる？
・・・そういったことはそこまで怖くありません。
首都直下型地震で一番怖いのは「死ぬこと」です。
直下型は自分の地面がダイレクトに揺れます、揺れると、建物が倒壊したり、火災が発生したりすることで、がれきに埋もれたり、ひどいやけどを負ったりして直接被害に遭いやすいのです。
直下型地震として記憶に新しいのは1995年に発生した「阪神淡路大震災」でしょう。その時の犠牲者数は6,434人です。
2011年に発生した「東日本大震災」は直下型ではありません。犠牲者の合計は1万5,896人ですが、ほとんどが津波でやられたものであり、地震自体の被害は阪神淡路大震災レベルではありませんでした。
首都直下の被害想定は「最低ケースで2万3千人」です。
東日本大震災の倍です。いかに恐ろしいかが分かると思います。
では、首都直下型地震はなぜそんなに死亡者数が多いのでしょうか？
首都直下型地震の死亡原因のトップ2が「火災」と「建物倒壊」です。
上記画像は、首都直下の原因別の死亡者数です。
これをみると、「外にいて建物倒壊被害にあうケースが約6,000人」か「火災に巻き込まれて死ぬケースが約10,000人」です。2万人中の半分が火災です。
まずは火災でやられないようにすること、その次に、建物倒壊をかわすこと。この2つが生き延びるためのポイントになります。
首都直下型地震で「津波」は起こらないのか？
首都直下型地震の基本ケースにおいては「津波はほぼ無い」という想定です。
何故なら、都心の内部で地震が発生する予想のため、海で発生した地震のように津波が押し寄せてくるというリスクが低いからです。
ただし、「元禄地震」と呼ばれる過去のケースでは津波リスクもあると考えられています。それが次の画像です。
東京都防災ホームページより
それでも最大「3メートル」の津波です。
決してリスクゼロとは言い切れませんが、東日本大震災の時のような「10メートルを超える津波」が押し寄せてくることは無さそうだということです。
「火災」から身を守るためにすること
火災から身を守るには、火災が起こりそうな場所から離れることです。
実は、中央防災会議によって、首都直下で火災が起こりそうな場所は特定されています。加工した下記の画像を見て下さい。
色が赤に近いほどリスクが高いということです。「蒲田～大森」「旗の台～馬込」「杉並区」「足立区」「江戸川区」「スカイツリー奥にある下町」このあたりは木造家屋が密集していて、首都直下型地震が発生すると一番ひどい火災が発生すると想定されています。
意外と都心は大丈夫です。高層ビルばかりだからです。
埼玉や神奈川など、家が密集していないニュータウンも火災リスクは低めです。
木造住宅には近寄らないようにしましょう。
「建物倒壊」から身を守るためにすること
中央防災会議の資料には、火災に次いで建物倒壊も怖いと書かれていました。
ポイントは「屋内での死亡リスクは低く、屋外での建物倒壊による死亡リスクが高い」ということです。
要するに、地震発生時に外をふらふら歩いていると、がれきに当たって死ぬ可能性があるということです。
原則、外を出歩かないことです。
ただ、家族を探したりする目的でどうしても外出が必要だという場合は、ヘルメットを被って下さい。少しでも自分が死ぬリスクを減らしましょう。
ヘルメットの比較・ランキングも参考にして下さい。
まとめ
また、首都直下地震が発生した場合は、帰宅困難者になる可能性があります。
そういうときのために防災アプリを入れておくことをおすすめします。
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