紀伊水道の地震は南海トラフの前震・前兆なのか?(和歌山・徳島で震度4)

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紀伊水道で地震が発生

2019年3月13日13時48分、和歌山県・徳島県で最大震度4の地震が発生しました。

和歌山と徳島の間の海を「紀伊水道」と言います。紀伊水道は中央構造線上に位置しており、また南海トラフの近いところにあります。

この地震は南海トラフ巨大地震との関係性があるかもしれないとこうことで話題になっています。

結論、南海トラフとの関係性は否定できないため、もし防災セットを購入していないのであれば今すぐ購入しましょう。

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南海トラフの前震なのか?

(1)過去の地震との比較図

過去の南海トラフ関連の地震の震源と比較すると、非常に近い位置で発生しています。

過去、1938年にマグニチュード6.8という比較的大きな地震が紀伊水道付近で発生しています。そして、それから6年後と8年後にマグニチュード8クラスの南海トラフ地震が2回発生したという事例があります。

(2)専門家のコメント

信頼できそうな専門家のコメントを集めてみました。予知や予言等と言ったアヤシイ人ではなく、ちゃんと大学で地震研究等をやっている人をピックアップしました。

まず、地震分析の専門家である廣野哲朗先生(筑波大学の准教授)がTwitterでコメントされています。先生の推察としては、南海トラフの想定震源域よりももっと深いところで発生した地震とのこと。

廣野先生としては「南海トラフ地震には直接関係ないだろう」が結論のようです。

紀伊水道で地震多発、南海トラフ「予兆」? 専門家、警戒呼び掛け (四国新聞)
今月2、5日に紀伊水道を震源とする地震が発生し、香川でも震度2を記録した。南海トラフ地震の想定震源域での発生。気象庁は震源の深さや地震のメカニズムから「南海トラフ地震とは直接の関係はないと思われる」とする。ただ、近年は熊本地震や大阪府北部地震など、西日本を中心に大規模な地震が発生し、紀伊水道を震源とする地震が頻発。専...

一方で、同じく専門家である金田義行先生(香川大学の教授)は警鐘を鳴らしています。

今回の地震について「南海トラフ地震の震源域周辺でひずみが確実に蓄積されている影響ではないか」とみる。

金田特任教授は「西日本で今後さらに、南海トラフ地震に先行する内陸地震や海域の地震が起こる可能性がある」と警鐘を鳴らす。

(注)この金田先生のコメントは2018年末に紀伊水道で震度4の地震が発生したときのコメントです。

やはり、万が一ということもあるため、特に南海トラフで「津波」がくる可能性のある和歌山県、徳島県は注意しましょう。

また南海トラフが起こると大阪府や広島県、香川県等は「液状化」で大ダメージを受ける可能性が示唆されています。愛知県、静岡県は「揺れ」のリスクがあります。東海・関西・四国に住んでいる方は十分に注意しましょう。

南海トラフより首都直下地震が怖い?

実は、南海トラフよりも首都直下型地震の方が怖いかもしれません。

具体的には、紀伊水道の地震が引き金となって、首都直下型地震が発生する可能性もあるということです。

この図で赤い太い線が「中央構造線」、すなわち日本を縦断する「大型の断層」です。最近発生した地震(青い丸)を重ね合わせると中央構造線に沿って発生していることが分かります。

  • 2016年に発生した熊本地震は中央構造線の左端です
  • 2018年に発生した大阪北部地震は中央構造線の中央上部です
  • 今回発生した紀伊水道地震は中央構造線の中央下部です

こう考えると、だんだんと関東方面に震源が近づいてきているようにも見えます。怖いです。

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一部のサイエンスライターも中央構造線上の「地震連動」について肯定的です。

【抜粋】また、中央構造線の動きが、付近の活断層に影響を与えるという見方もある。そのため大阪北部地震も、中央構造線の影響ではないかとする専門家もいるのです。特に、東京直下はこれまで判明している活断層とは別に、推定活断層と呼ばれるはっきりしないものも多く走っているのです。
この紀伊水道の地震が引き金となって関東方面で大地震が発生する・・・そんなシナリオにも対応できるようにしておくべきでしょう。

「関東に住む自分たちは大丈夫だ!安心!」なんて関東の人は言ってられません。

大地震への警戒は引き続き必要

2018年1月には、日本政府の「地震調査委員会」が、関東から九州・沖縄地方までの広い範囲で被害が想定される南海トラフ巨大地震について、30年以内の発生確率を現在の「70%程度」から70~80%」に引き上げることを発表しました。

正直、いつ大地震が起こってもおかしくない状況にあると言えます。

南海トラフの範囲である東海・関西・四国地方に住んでいる人、そして首都直下地震の範囲である東京・神奈川・千葉の方々は地震への対策が必要だということです。

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